最近ゲームしてないなぁ…
最新作「ゼルダの伝説ティアーズオブキングダム」も退職前は、ゼルダ休暇どころかゼルダ退職じゃんと自他共に(冗談で)言われるほどでしたが、実際は発売日には買っておらず、ソフトの購入も6月11日にしましたが、未だプレイしていません。(試験に余裕がないのが主な理由ですが…)
で、このソフト、単独で購入できますが、任天堂のオンライン月額サービス「Nintendo Switch Online」に加入している特典として購入できる『2本でお得 ニンテンドーカタログチケット』という商品でも購入できます。
2023/06/27現在、これを使えば、ソフト単体では定価\7,900(税込)のことろ、カタログチケット価格は\9,980(税込)/2本ということは、ソフト1本あたり\4,990で購入可能になります。
カタログチケットには使用に際し制限はありますが、発売前の予約にも使用できるので、発売日当日にこの価格で購入できます。
実質のセール(割引)ですが、この手法はSwitch本体販売をしている任天堂さんだからできる販売形態で、ほかのソフト供給メーカー(サードパーティ)はこの手法での利益確保～顧客対応は難しいと思います。
では、サードパーティは、時期ごとのセールという形で割引販売をしています。
発売前に事前割引という形式を取るソフトもあります。
任天堂さんの方式は、チケットを購入するには、メーカーの有料サービスへの加入が必要で、使用時(発売日)にも加入をしている必要があります。(継続でなくても可能)
ただし、有料サービスにはSwitchゲームのオンラインプレイの際、加入が必要なので殆どのユーザーが加入しています。
サードパーティは、一般の販売物同様、期間値引き販売と同じですので、特段、メーカーの会員制度や有料サービス加入の必要はありません。
この時点で、任天堂さんの方は少なくも有料サービスの売上げがまず立ちますので、
購入・使用時点で加入していれば可能なため、最低限1ヶ月分のサービス料金は売上げ確保できます。
また、任天堂さんは、サードパーティで行う形式の値引きはあまり行っておりません。
(特に、カタログチケット対象商品については年に1回あるかないかで、割引率は殆ど30％)
そして、サードパーティの値引きはメーカーによりますが、四半期決算や季節イベントで行われます。
(特に多いのは、年末年始・ＧＷ・お盆・10月前後)
割引率は、メーカーによって異なりますが、大体、10％・30％・50％～となっています。
(80％などは、過去作など今後爆発的な売上げは見込めなくなった商品が多い)
消費者側には、このような意識が多くなります。
任天堂さんは、カタログチケットが割引の基本なので、チケット使用対象ソフト・期限等の条件が合えば、割引率や値下げ販売時期などの懸念をする必要なく(≒躊躇なく)購入できます。
対して、サードパーティのセールは、時期まで待てば安くなる「かも」という意識がはたらきます。
ましてや、メーカーによって、割引のパターンがあると、発売日にフルプライスで購入するかどうかの判断(≒躊躇)が生じます。
では、冒頭の私の場合です。
「ゼルダの伝説最新作」の購入にあたり、基本「欲しい」という感情は存在します。
しかし、最近ゲームをする時間が確保できるかどうかわからないので、『発売日に購入する』必要はありません。
また、「2本」という特性と購入から「1年以内に使用」という条件から、使用期限内に必ず欲しいソフト(期限内に発売も含む)が2本存在する必要があり、この条件はクリアします。
そこに『カタログチケット対象商品は値引き(セール販売)することがほとんどない』(≒安易に値引きされない)という認識が広まっていますので、購入に対する熱量が高いうちに購入(判断)が終わります。
一方、これがサードパーティの製品でしかも、過去から割引のパターンの推測ができるメーカーの場合は、
「ソフトは欲しいけど、今は時間がないし、遊ぶ頃近辺にセールもされるだろうから、そのとき欲しかったら買うか。」
という感情になり、顧客によっては、そのゲームのファンではありますが、購入までの間が開きます。
要するに、購入に対する熱量が下がっていく可能性があり、購入(判断)が長引きます。
現在は、攻略サイト・ゲームレビューのまとめサイト・ゲーム実況配信等(※)があり、
ファミコン時代のように「買ってみて、損した」という事態は回避できますが、
反面、実際に手に取る前に購入判断ができてしまいます。
購買判断は「購入」「見送り」のほかに、購入するけど、「フルプライスでは買わ(え)ない」という選択肢もあります。
皆さんの周りにもありませんか。
自分で商品価(格)値(段)をおかしく(下げて)してしまっている商材。
※ゲーム実況配信等は、「購入」する顧客が圧倒的に多いためメーカーもゲームによってある程度は容認・黙認していますし、ゲーム実況者をプロモーションの一環として活用しているので、是非については各自の価値観になるでしょう。
